神奈川県総合リハビリテーションセンター

高次脳機能障害支援

脳外傷者の認知-行動障害尺度(TBI-31)をご利用下さい!

脳外傷による後遺障害は多彩で、運動麻痺などの身体機能障害だけでなく、視覚・聴覚・嗅覚などの感覚障害、記憶力や注意力低下などの認知障害、うつ気分や不安などの情緒障害、さらに易怒性・固執・不適切な状況判断などの行動障害があります。

脳外傷後遺症をお持ちの方の復学や復職を支援するには、それぞれの障害を正確に診断あるいは評価することが重要です。身体障害などと違って、認知の障害は外見から分かりにくく神経心理学的検査など特別な方法が必要になります。神経心理学的検査法としては、有用性が広く認知された方法が各種あって、臨床心理士などの専門家によって検査が行われます。
いっぽう、何もやろうとしない・衝動的で自分をコントロールできない、などの社会的行動障害については、妥当性・信頼性を備えた検査法がありませんでした。行動障害は、ご家族や職場の同僚あるいは学校の先生などに、障害の有無や程度・頻度などを教えていただかないと評価できません。したがって評価法を作ること自体が難しかったのです。

神奈川県総合リハビリテーションセンターは、高次脳機能障害支援モデル事業に参加して、評価や訓練・支援について各種の方法を試行しました。その活動の中から、脳外傷者の認知-行動障害を生活場面の観察に基づいて評価する「TBI-31」が生まれました。

「脳外傷友の会-ナナ」の会員およびご家族多数にご協力いただき、得られたデータを統計解析した結果、脳外傷後遺症の特徴的な行動障害として、1.「健忘性」、2.「易疲労性・意欲の低下」、3.「対人場面での状況判断力の低下」、4.「固執性」、5.「情動コントロール力の低下」、6.「現実検討力の低下」、7.「課題遂行力の低下」の7因子を見いだしました。

この評価票の取りまとめを行った久保義郎氏は、神奈川リハビリテーション病院の心理科・元職員で、現在は桜美林大学の教員となっています。久保氏は、神奈川県総合リハセンターの多くの職員と共同で作り上げた「TBI-31」が、医療や福祉の場で広く用いられるようになることを希望しています。

脳外傷後の高次脳機能障害者の支援を行ううえで、社会的行動障害の評価について関心をお持ちの方は、「TBI-31」の利用をご検討下さい。エクセルファイルには、「TBI-31」についての簡単な説明、質問票、集計票の3枚のワークシートがついています。集計票では健常者100人の平均値からの隔たりを示すZ値の計算をし、さらに自動でZ値のレーダーチャート作成を行うことができます。

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